アクション&レガシー

アクション&レガシープランとは

東京2020大会は、単に2020年に東京で行われるスポーツの大会としてだけでなく、2020年以降も含め、日本や世界全体に対し、スポーツ以外も含めた様々な分野でポジティブなレガシーを残す大会として成功させなければいけません。
東京2020大会組織委員会は、多様なステークホルダーが連携して、レガシーを残すためのアクションを推進していくために、「スポーツ・健康」、「街づくり・持続可能性」、「文化・教育」、「経済・テクノロジー」、「復興・オールジャパン・世界への発信」の5本の柱ごとに、各ステークホルダーが一丸となって、計画当初の段階から包括的にアクションを進めていくこととしました。

広がりのある取り組みを進めるための5本の柱の図

様々な分野でのポジティブなレガシーを残すためには、東京2020組織委員会のみならず、政府や東京都を含む地方公共団体、日本オリンピック委員会(JOC)・日本パラリンピック委員会(JPC)等のスポーツ団体、経済団体等のステークホルダーが、東京2020大会の成功に向けて「オールジャパン」体制で様々なアクションに取り組む必要があります。

今後、2016年リオ大会までにアクション&レガシープランを策定し、2020年に向けて各種アクションを実施してきます。アクションの成果であるレガシーについては、大会後のフォロー体制も含め、後に「レガシーレポート」として取りまとめていく予定です。

各ステークホルダーがアクション&レガシープランに基づき、それぞれのアクションを推進し、大会運営を成功させた暁には、東京2020大会のレガシーが様々な分野で継承されることになります。

アクション&レガシーのための連携体制図です。

アクション&レガシープラン

アクション&レガシープラン2016

これまでの専門委員会での意見及び、東京都、政府、経済界、JOC、JPC等の検討内容を踏まえ「アクション&レガシープラン2016」を策定しました。今後、オールジャパン体制で、アクションの具現化とレガシーの創出に向けて、東京都、政府、経済界、JOC、JPC等とさらに連携を深めてまいります。

(ファイルをダウンロード)アクション&レガシープラン2016概要(PDF:920.7 KB)

(ファイルをダウンロード)アクション&レガシープラン2016全文(PDF:2.1 MB)

(ファイルをダウンロード)付表1. アクション一覧(PDF:954.6 KB)

(ファイルをダウンロード)付表2. 2016年度下半期アクション一覧(PDF:2.6 MB)

5本柱の検討状況

スポーツ・健康

アスリート委員会における検討状況

  • アスリート委員会(2014年10月発足)は、高橋尚子委員長、河合純一副委員長をはじめとする、21名のオリンピアン・パラリンピアンの委員で構成しています。
  • アクション&レガシープランのスポーツ・健康分野に関することや、アスリートファーストの大会実現のための運営準備等についての具体的アクション、残すべきレガシーについて議論を進めています。
アスリート委員会
名簿
委員会議事録・議事要旨

街づくり・持続可能性

街づくり・持続可能性委員会における検討状況

  • 街づくり・持続可能性委員会(2015年6月発足)は、小宮山宏委員長以下、27名の都市開発・環境等の分野の有識者で構成しています。
  • 誰もが使いやすい都市空間、会場周辺のアクセシビリティ、持続可能な大会運営等、についての具体的アクション、残すべきレガシーについて議論を進めています。
街づくり・持続可能性委員会
名簿
委員会議事録・議事要旨

文化・教育

文化・教育委員会における検討状況

  • 文化・教育委員会(2015年5月発足)は、宮田亮平委員長以下、28名の文化・芸術の専門家や教育分野の有識者等で構成しています。
  • メディア芸術や伝統文化といった文化に係る具体的アクション、初等教育や高等教育等におけるオリンピック・パラリンピック教育の具体的アクション、それぞれの分野で残すべきレガシーについて議論を進めています。
文化・教育委員会
名簿
委員会議事録・議事要旨

経済・テクノロジー

経済・テクノロジー委員会における検討状況

  • 経済・テクノロジー委員会(2015年6月発足)は、大田弘子委員長以下、17名の経済分野の有識者や最先端テクノロジーの専門家等で構成しています。
  • 地域経済の活性化、情報通信技術や最先端テクノロジーの発信などについての具体的アクションやそれぞれの分野で残すべきレガシーについて議論を進めています。
経済・テクノロジー委員会
名簿
委員会議事録・議事要旨

復興・オールジャパン・世界への発信

メディア委員会における検討状況

  • メディア委員会(2014年10月発足)は、日枝久委員長以下、39名のブロードキャスト、ジャーナリスト等の専門家で構成しています。
  • 被災地での取組や、"日本らしさ"などの世界へ発信すべき事項について、具体的アクションや残すべきレガシーについて議論を進めています。