クリーンなスポーツを未来へのレガシーに。東京2020組織委員会、JADA、SEA RADO アンチ・ドーピング活動に関する協力を約束

調印式出席者による記念撮影

全55種目(オリンピック競技33種目、パラリンピック競技22種目)が11,090人のオリンピック選手、4,400人のパラリンピック選手によって競われる東京2020大会。開催まで1,000日を切り、世界中のアスリートが大会出場やメダル獲得を目指し日々トレーニングに励む一方で、その舞台裏ではクリーンなスポーツを目指して「アンチ・ドーピング」活動が行われています。スポーツを通した価値を守り、スポーツの可能性を未来につなげるアンチ・ドーピング活動。皆さんは、このアンチ・ドーピング活動について、どのくらいご存知でしょうか。

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020組織委員会)は、東京2020大会期間中のドーピング・コントロールを通じ世界中から集まるアスリートやスタッフが協力しクリーンな大会運営を支えることを目指し、また、検査員をはじめとした今後行われる国際大会という大きな舞台で活躍する人材を育成してまいります。また、東京2020大会におけるアンチ・ドーピング活動を一過性のものとするのではなく、大会を契機に、スポーツに関わる全ての方々に対してアンチ・ドーピングについての理解を促進し、ドーピングのないクリーンなスポーツをレガシーとして未来へつなげてまいります。

このアンチ・ドーピング活動の第一歩として、本日(2017年12月5日)、東京2020組織委員会は、公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構(JADA)、東南アジア地域アンチ・ドーピング機構(SEA RADO)とアンチ・ドーピング活動の連携について協力を約束し、協力内容について覚書を締結しました。3者によるアンチ・ドーピング覚書締結の事例は世界初となります。

覚書調印式の中で、男子ハンマー投げ金メダリストで現在は東京2020組織委員会のスポーツ局長を務める室伏広治は、「我々は、アスリートが最大限の実力をだせるクリーンな大会を作り上げ、フェアな大会を通してスポーツの価値を護りたい。我々にとって重要な責務であり、アンチ・ドーピングとは、スポーツの未来を護ること、スポーツの高潔性である。」と述べました。

東京2020組織委員会によるアンチ・ドーピングについての取り組みの詳細は、次のページをご覧ください。
アンチ・ドーピング

調印式の様子 スピーチする室伏広治スポーツ局長