KNT-CTホールディングス株式会社、株式会社ジェイティービー、東武トップツアーズ株式会社との東京2020スポンサーシップ契約について

公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、下記のとおり、東京2020スポンサーシップ契約を締結いたしましたので、お知らせいたします。

契約内容
東京2020オフィシャルパートナー

契約先
会社名:KNT-CTホールディングス株式会社
本社:東京都千代田区
代表者:代表取締役社長 戸川 和良(とがわ かずよし)

会社名:株式会社ジェイティービー
本社:東京都品川区
代表者:代表取締役社長 髙橋 広行(たかはし ひろゆき)

会社名:東武トップツアーズ株式会社
本社:東京都墨田区
代表者:代表取締役社長 坂巻 伸昭(さかまき のぶあき)

契約カテゴリー
旅行業務およびナショナルトリップホスピタリティーサービス
※東京2020スポンサーシップは「一業種一社」を原則としていますが、本カテゴリーはIOCと協議の上、特例として3社が共存することとなりました。

戸川 和良 KNT-CTホールディングス株式会社 代表取締役社長コメント
東京2020オフィシャル旅行サービスパートナーとして大会の成功ならびに、日本代表選手団の応援に貢献できることになったことを大変光栄に思います。東京2020大会ビジョンに掲げられている「全員が自己ベスト」、「多様性と調和」、「未来への継承」という理念のもと参画する旅行会社の私どもは、東京2020オリンピック・パラリンピックを体感してみたいというあらゆる日本国内のお客様のご要望に応えられるサポーターとして、次世代に語り継がれるような感動を創造していくことが役割であると認識しております。2020年が多くの人々にとって忘れえない「物語」を創造する年となるようネットワークとチームワークで貢献してまいります。

髙橋 広行 株式会社ジェイティービー 代表取締役社長コメント
JTBは、東京2020オフィシャル旅行サービスパートナーとして、創立の原点である「外客誘致(インバウンド事業)」を通じて世界からのお客様をお迎えするとともに、日本全国にも足を運んでいただくことで地方の文化や食等の魅力を感じていただき、「地方創生」の面からも大会の盛り上げを支援して参ります。皆様に感動していただける旅行サービスを通じて、大会の成功はもちろん、2020年のさらに先にある日本の次世代に向けたレガシー創造に貢献したいと考えております。

坂巻 伸昭 東武トップツアーズ株式会社 代表取締役社長コメント
この度、東京2020オリンピック・パラリンピックのオフィシャル旅行サービスパートナーとして大会に貢献できますこと、大変嬉しく思います。当社は、日本の歴史・伝統・文化・観光など、日本の魅力を広く発信し、東京2020大会を全社を挙げて応援して参ります。当社の経営理念である「Warm Heart ~ありがとうの連鎖を~」にもとづき、本大会に関わる日本国内の全ての人たちが笑顔で活躍できるよう、大会の成功に向けて全力でサポートしてまいります。

森 喜朗 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会 会長コメント
KNT-CTホールディングス株式会社、株式会社ジェイティービー、東武トップツアーズ株式会社という日本を代表する旅行サービス会社3社との間で、東京2020オフィシャルパートナー契約を締結いたしました。3社共存というのは今回が初めての契約となり、さらなる「オール・ジャパンの機運」が広がることを大変うれしく思います。

東京2020スポンサーシッププログラムについて
オリンピックのスポンサープログラムは4つの階層からなり、最上位のものがIOCのオリンピックパートナープログラムです。このプログラムにより東京2020をご支援いただいているワールドワイドオリンピックパートナーは、コカ・コーラ、アトス、ブリヂストン、ダウ、GE、マクドナルド、オメガ、パナソニック、P&G、サムスン、トヨタ、ビザの各社です。その他の3つの階層は国内向けのスポンサープログラムになり、国内最高水準の東京2020ゴールドパートナー、東京2020オフィシャルパートナー、東京2020オフィシャルサポーターからなります。東京2020が実施するマーケティングにおいて中核となる国内契約スポンサーは、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会を含む、2020年12月末までのオリンピック・パラリンピックの日本代表選手団に関するパートナーであり、呼称やマークの使用などをはじめとした権利を行使することが可能となります。東京2020は、本プログラムにご参加いただくスポンサー各社とともに、様々な施策を通じて、より豊かな日本と世界の未来に貢献していきます。

オフィシャルパートナーの主なスポンサー権利
呼称・マーク類・関連素材使用権/リコグニッションプログラム/関連事業協賛権/商品・サービスのサプライ機会/マーケティングサポート等

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森喜朗会長とパートナー企業代表者 発表会見の模様