マーケティング

マーケティングの役割

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に関連する費用は、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(東京2020)が管理する大会運営に関連する費用と日本オリンピック委員会(JOC)、日本パラリンピック委員会(JPC)が管理するオリンピック及びパラリンピック日本代表選手団の選手強化に関わる費用、並びに東京都・国やその他関連機関が管理する都市インフラに関連する費用があります。
そのうち、東京2020が管理する大会運営に関連する費用及びJOC・JPCが管理する選手強化の費用は、主に、スポンサーシップ、ライセンシング、チケッティングなど、東京2020が実施するマーケティングプログラムによって得られる収入が、基盤となっています。なかでも、東京2020スポンサーシッププログラムにより想定している収入の割合は最も高く、大会の安定的な運営及び日本代表選手の活躍のために、非常に重要な役割を占めています。

大会運営に関連する収入の割合。IOC負担金23%、TOP プログラム10%、ローカルスポンサーシップ27%、チケット売上23%、ライセンシング4%、寄付金3%、資産処分1%、その他9%。立候補ファイル(2013)より抜粋・編集。TOP=The Olympic Partner。

東京2020スポンサーシップについてご紹介します。

東京2020大会を支えるスポンサーをご紹介します。

東京2020大会のライセンシングプログラムをご紹介します。

東京2020大会の公式ライセンス商品を製造・販売するライセンシーをご紹介します。